Windowsサーバ延長サポート終了とその対策について

Windowsサーバ延長サポート終了とその対策について
IPSで移行までのセキュリティを確保

概要

ITサービスのセキュリティ対策は、ビジネスを継続するためにますます重要な要素となっています。
メーカーのOSサポートが終了した場合、様々な問題を抱える事になります。

  • セキュリティー更新プログラム提供の終了
  • 新しいOSに乗り換えたいが、既存アプリケーションが新しいOSに対応できない
  • 新しいOSの事前検証・動作確認に時間がかかる

等の理由で継続運用せざるを得ない場合があります。しかし、継続運用する場合、「脆弱性」に対する課題を残したまま運用することになります。
アンチウィルス製品だけでは防御できない「脆弱性」に対する効果的な回避策と恒久対策の必要性についてご説明させて頂きます。

●今後のWindowsのサポート終了予定

Windowsサーバのサポート期間

製品名 リリース日 メインストリームサポート終了日 延長サポート終了日
Windows 2000 Server 2000年3月31日 2005年6月30日 2010年7月13日
Windows Server 2003 2003年5月28日 2010年7月13日 2015年7月14日
Windows Server 2003 R2 2006年3月5日
Windows Server 2008 2008年5月6日 2015年1月13日 2020年1月14日
Windows Server 2008 R2 2009年10月22日
Windows Server 2012 2012年10月30日 2018年10月9日 2023年10月10日
Windows Server 2012 R2 2013年11月25日
Windows Server 2016 2016年10月15日 2022年1月11日 2027/01/12

メインストリームサポートとは

新機能追加、セキュリティ更新プログラム、その他パッチが無償提供される

延長サポートとは

セキュリティ更新プログラムのみ無償提供される

●サポートが終了するとどうなるのか?

  • サポート期間が終了しても、使用権はある
  • セキュリティ更新プログラムが提供されない
  • 脆弱性が発見されてもセキュリティ更新プログラムが提供されない

どうするべきか?

セキュリティー更新プログラムが提供されているOSへのアップグレードが最善の対策です!!

特長

●移行期間中の暫定対策

新しいOSへ乗り換えたいが、

  • 既存の業務アプリケーションが新しいOSに対応していない
  • 既存の業務アプリケーションが新しいOSで動作するか分からない
  • 全業務アプリケーションの動作確認をするには多大な時間と労力がかかる
  • アプリケーションのバージョンアップ費用が必要となる

移行期間中の脆弱性対策が必要

移行期間中の脆弱性対策が必要

●移行期間中の脆弱性対策の必要性

脆弱性対策を講じてない企業が多い

脆弱性対策を講じてない企業が多い

●アンチウィルスとの違い

アンチウイルスソフトでは脆弱性への攻撃を完全には防げない

脅威の種類 保護手法
IPS(不正侵入防御) 不正アクセスからの保護 パターンファイルを利用した通信の検査
アンチウィルス ウィルスからの保護 パターンファイルを利用したファイルの検査

IPSではウイルスの感染を完全に防ぐことはできない

ウィルス(脆弱性を利用) ウィルス(脆弱性利用なし) 脆弱性への攻撃
IPS(不正侵入防御)
アンチウィルス

総合的な対策を講じる必要がある

●脆弱性を攻撃されるとどうなるのか?

脆弱性を攻撃されるとどうなるのか?

しっかりとした対策をとらないリスクが大きい

漏洩する情報が正確に特定できない可能性がある

脆弱性対策の必要性

今までのセキュリティー対策では脆弱性に対応できない場合がある

ファイアウォール HTTPなど、通常開放されているポートを利用されることがある
OS・アプリケーション セキュリティーアップデート セキュリティーパッチがリリースされ、適用されるまでは無防備
アンチウィルス ウィルスを利用しない脆弱性攻撃には対応できない

脆弱性対応できていますか?

  • アンチウィルスとファイアウォールの導入だけで、「充分」としていませんか?
  • 全端末のセキュリティーアップデートを管理できていますか?
  • 基幹システムが稼動するサーバにパッチを即時適用できていますか?
  • アプリケーション・ミドルウェアの脆弱性対策はできていますか?

脆弱性対策を含めた総合対策が必要です

  • トータルで対策することが大事
  • 脆弱性対策が講じられていない企業が多い
  • 守るべき情報の価値とリスクの大きさを量る
  • IPS含めたシステム導入・運用費用 < 守るべき情報の価値、企業の信用

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